[業者選び] リフォーム業者の選び方

良いリフォーム業者ってなんだろう？

家をリフォームしようとお考えの方が一番頭を悩ませるのが業者選びではありませんか？

良い会社ってなに？　基準はあるの？　という方がたくさんいらっしゃると思います。

と申しますのは、リフォームに対する価値観や顧客に対する意識がそれぞれのお客様と合っていなければ、満足のいくリフォームは難しいと思うからです。

インターネットや口コミ、知人の紹介などで「あそこは良い会社」と言われても、その方とリフォーム会社に求めるものが異なる場合、その方にとっては良い会社であっても、自身にとっては違うかもしれません。

そこで大切な事は

リフォームに求めるもの、優先する事をはっきりと決めること

なんだと思います。

もちろんしっかりした施工で営業の人柄もよく、会社も安定していて安いのが一番いいですが、その中でも何が一番自身にとって優先することなのかが重要だと思います。

【例】

優先する内容によって、選ぶ業者が違いますよね…。

「大手リフォーム業者」

付加価値のサービスが充実していて忙しい人が任せて安心なのが大手リフォーム会社です。

なかには事前の片づけのパックや引っ越し、仮住まいサービスがあるところもあります。

しかし、その分経費が掛かるため割高になります。

「デザイン事務所」

住まいにこだわり持っている人にはデザイン事務所や設計事務所がお勧めです。

こだわりの家づくりを楽しむことができます。

ただし専門特化している事務所や得意分野がハッキリしていることが多いので、相性がとても大切になります。

「地元リフォーム業者」

調べてみました！業者の選び方！

インターネットや本などで「リフォーム業者の探し方・選び方」を調べてみました。
その多くは、地元リフォーム会社や工務店などが出している情報でした。

数社から相見積を取る事は良いと思いますが、ここで先ほどの優先したい事がぶれてしまわないようにしましょう。

比べるのは金額だけではありません。提案力や誠実さなどもしっかり見極めることが大切です。

創研の調査でわかったこと…

創研では、リフォーム工事を行ったお客様にその後の様子をお電話でお伺いしております。

その際、なぜ創研を選んで下さったのかをお聞きしております。

下水道工事はご自身の意志とは別に必ず工事をしなくてはなりません。

ですから優先するところは内容や人柄はもちろん価格が大きなポイントになります。

しかし、ﾘﾌｫｰﾑ工事となると、信頼や安心が大きなポイントになる事がわかります。

価格重視にしても、デザインにしても、大手でも、地元リフォーム会社でもその会社や担当者との相性が合うか合わないかが一番大切な事だと思います。

担当者と納得できるまでたくさん話をして最終的に1社に決めれば後悔のないリフォームが出来るのではないでしょうか…その時初めて、良いリフォーム会社だと言えるのかもしれません。

後を絶たない悪徳業者

典型的な悪徳業者はこうだ!!

その1　挨拶商法

「近所で塗装工事をやるので、挨拶に回っている途中ですが、お宅の外壁があまりにも状態が悪いので声を掛けさせてもらいました…。」など、挨拶をきっかけに訪問してきます。

もちろん、誠実なリフォーム会社もいますし、創研でもそうした外壁が剥がれ落ちそうなお宅に伺って説明をさせて頂くこともありますが即決はしないで下さい。

その2　点検商法

「外壁の点検をさせてもらってもいいですか？もちろん無料だから見るだけ見せてください。」このように近づいてきます。

点検するとすぐに、「雨水が入って、内部まで腐り始めるからすぐに修理したほうがいい。」と契約を迫ってきたりします。

即決はしないで下さい。

その3　不安商法

「このままだと大変な事になる!!すぐに対策しないと家が崩れます！」など直ぐに工事しないと危険であるなどと、不安をあおって高額な契約をさせるのは悪徳業者の手口です。

契約を急がせるので即決はしないで下さい。

その4　値引き商法

「お宅は通りに面していて宣伝になるから半額で工事します。」や「今ご契約いただければ半額で工事します。」など大幅な値引きを持ちかけてくるのも悪徳業者の手口です。

また、わざと高めの金額の見積書を出し、「上司に相談する」などと目の前で連絡をして大幅な値引きをするのも手口です。

クーリングオフ制度について

万全を期したつもりのリフォーム店選びも、絶対に失敗しないとは限りません。

万一のときに備えて、クーリングオフ制度を事前に知っておくといいでしょう。

クーリングオフ制度とは…

消費者にとって不意打ち的な取引がなされた場合には、一定の条件のもと消費者からの一方的な契約解除が認められています。

それがクーリングオフです。

訪問販売や電話勧誘販売などがきっかけでリフォーム工事の契約を締結した場合に契約書面の交付された日から8日間以内であれば契約を解除することができます。

クーリングオフの方法

クーリングオフの通知は書面で行います。

ハガキでもできますが必ず両面のコピーを取りましょう。

｢特定記録郵便｣または「簡易書留」などの記録の残る方法で、代表者あてに送ります。

内容証明郵便で行う方法もあります。

この方法はクーリングオフを通知した証拠が残ります。

ハガキ等のコピーや内容証明書の差出人用等は、大切に保管しておきましょう。

通知をしても業者が解約を認めない等の問題が生じたときは、法律事務所や国民生活センター等の専門家に相談しましょう。

《資料請求はこちらから》

「創研豆知識をもっとじっくり読みたい！」という方のためにリーフレットのご用意があります。

紙で印刷したものを読みたい！ 手元に置いておきたい！ という方は

「お問合せフォーム」より資料請求をお願いします。

---

創研では創研豆知識として季節に合ったリフォーム情報をご提供しております。